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東京タワーフットタウン内にオープンするesportsパーク「RED° TOKYO TOWER」に総合決済サービス「VeriTrans4G」を提供

2022.04.04

株式会社デジタルガレージ(東証プライム 4819、本社:東京都渋谷区、代表取締役 兼 社長執行役員グループCEO:林 郁、以下:DG)の子会社で、決済事業を手がける株式会社DGフィナンシャルテクノロジー(本社:東京都渋谷区、代表取締役社長共同COO:篠 寛、以下:DGFT)は、東京タワーを拠点に、eスポーツ/エンタメの拡張事業を展開する東京eスポーツゲート株式会社(本社:東京都港区、代表取締役社長:原 康雄、以下:TEG)が、2022年4月20日(水)に東京タワーフットタウン内にオープンする日本最大規模のesportsパーク「RED° TOKYO TOWER(レッド トーキョータワー)」のチケット販売サイトに、総合決済サービス「Veritrans4G」を提供します。

「RED° TOKYO TOWER」は、TEGが東京タワーフットタウン内の広大な商業エリア約5,600㎡に開業する日本最大規模のeスポーツ施設で、eスポーツファンをはじめ「最新トレンドに敏感な10代後半から30代前半の男女」をメインターゲットとしています。eスポーツの大会や音楽ライブ、ファッションショーなど、さまざまなライブエンターテインメントを展開する、リアルイベントとXR映像配信のハイブリッド型アリーナを軸に、最新ゲームの体験エリアや、配信スタジオ、ショップなどを展開します。TEGは、チケット販売サイトの決済システムとしてシステム連携時の拡張性や柔軟性、高い安全性などを評価し、同施設のチケット販売サイトに「VeriTrans4G」の採用を決定しました。入場チケットやイベントチケットなど、チケット販売サイトでの購入時に、クレジットカード決済、コンビニ決済での支払いが可能です。

新型コロナウイルス感染拡大による外出自粛で在宅時間が増えたことなどを背景に、世界中でオンラインゲームを中心としたeスポーツを楽しむ人々が大幅に増加しました。世界のeスポーツ市場規模は2021年には10億ドルを突破し、eスポーツのプロリーグ戦やトーナメントの観戦、視聴経験があるユーザーは4億6510万人に登る*1と予測されています。

日本では家庭用ゲーム機が先行して普及していましたが、競技連盟「一般社団法人日本eスポーツ連合」の設立や法整備の検討などが始まり、eスポーツ大会を開催しやすい環境の整備が進行しています。また、経済産業省もeスポーツを成長市場として、2025年に約3,000億円規模の市場成長を目標に設定し、各種活性化施策の展開を検討*2しています。

DGFTはeスポーツ市場の成長を背景に、今回のTEGとの連携を皮切りとして、キャッシュレス決済サービスの提供を通じて、各種eスポーツ事業者との連携を強化していきます。DGグループは決済とデータを融合したグループ戦略「DGフィンテックシフト」を掲げ、決済サービスから送金サービスまで、事業者・消費者間のお金のやり取りをDX化するサービスを展開します。決済事業を展開するDGFTを核として、グループのみならず、さまざまな領域の戦略パートナーと次世代DXビジネスを共創していくことで、日本のキャッシュレス化、DX化を支援し、持続可能な社会の発展に貢献していきます。

「RED° TOKYO TOWER」について

「RED°」ブランドのメインプラットフォームとして、TOKYO/JAPANのアイコンである東京タワー内に日本最大規模となるesportsパークを開業。グランドオープンは2022年4月20日を予定しています。

 コアなesportsファン層はもちろんのこと、「最新トレンドに敏感な10代後半から30代前半の男女」をメインターゲットとし、esportsを主軸とした日本ならではのキラーコンテンツを展開します。

開業:2022年4月20日
住所:東京都港区芝公園4-2-8 TOKYO TOWERフットタウン3階
公式サイト:https://tokyotower.red-brand.jp/
チケット販売サイト:https://ticket.red-brand.jp/my-page/tickets/purchase/
運営:東京eスポーツゲート株式会社

総合決済サービス「VeriTrans4G」について

「VeriTrans4G」は、クレジットカード、コンビニ、銀行などの基本決済はもとより、電子マネー、キャリア決済、PayPayをはじめとする各種ID決済のほか、銀聯、Alipay、PayPal等の国際決済まで業界最多レベルの決済手段に対応した総合決済ソリューションです。クレジットカード情報の非保持化に完全対応した国内最高水準のセキュアなシステムを基盤に、継続課金やカード情報更新機能などの基本機能や不正利用を防止する多様なセキュリティオプションを標準提供しています。

マルチチャネル型決済サービスとして、ECサイトから店舗までオンライン・オフラインを横断した幅広い業種業態を対象としており、サブスクリプションやモバイルオーダー、サービスプラットフォームなどをはじめとする、さまざまなビジネスモデルで活用されています。

【DGフィナンシャルテクノロジーについて】

https://www.dgft.jp/

ECを始めとしたオンライン事業者や店舗などの対面事業者へ総合決済サービスを提供する決済プロバイダー。年間決済取扱高は3.3兆円を超え、16万店以上の加盟店に決済サービスが利用されています(2021年9月末現在)。2021年4月にベリトランス株式会社から現:株式会社DGフィナンシャルテクノロジー(DGFT)に社名を変更。DGグループが掲げる、決済とデータを融合したグループ戦略「DGフィンテックシフト」の核として、事業者におけるキャッシュレス化やDX推進を決済や金融の領域から支援しています。加盟店やエンドユーザーである消費者へ、利便性の高い機能やサービスを提供していくと共に、安心・安全・快適な支払い体験の提供を通じて、世の中の役に立つインフラ事業として、持続可能な社会の発展に貢献し続けていきます。

*1: 出典:株式会社角川アスキー総合研究所『グローバル eスポーツ&ライブストリーミング マーケットレポート2021』(2021年12月)
*2: 出典:一般社団法人日本eスポーツ連合「日本のeスポーツの発展に向けて~更なる市場成長、社会的意義の観点から~」(2020年3月)